【初心者向け】仮想通貨(暗号資産)とは?詳しく解説

【初心者向け】仮想通貨(暗号資産)とは?詳しく解説 解説
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仮想通貨。
今の時代誰でもその名称を聞いたことがあると思います。

しかし、多数のハッキングの問題や倒産などの暗いニュースがテレビなどで報道され、
なかなか仮想通貨に手を出せずに躊躇している方も多いと思います。

現在、仮想通貨は有名なビットコインだけではなく、様々な種類の通貨が発行され取引をされています。
通貨は種類によって特徴や理論、技術などが異なる為、難しいと思われる方も多いかもしれません。

そこで今回は仮想通貨について、どういったものなのか仮想通貨の基礎知識を解説をしていこうと思います。

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仮想通貨とは?

仮想通貨とは?
仮想通貨とは、コインやお札のような形のある実体を持っていない通貨で、
「暗号通貨)」などと呼ばれることが海外などでは多くなっています。
最近では金融庁は「仮想通貨」ではなく「暗号資産」へと名称を変更しようとしています。

法定通貨との違い

仮想通貨はその名の通り、デジタルのデータとして存在している「お金」で、
硬貨やお札のように実体があるものではありません。

また仮想通貨は、日本円やドルなど各国の中央銀行が発行、保証(法定通貨)しているものではなく、
政府や金融機関に関わりを持たない通貨です。

日本での法定通貨は日本銀行が発行する日本銀行券(紙幣)と造幣局が製造し、政府が発行している貨幣(硬貨)だけが、
法定通貨として認められており、給与の受け取りや買い物などで受け取りを拒否することができない法的強制力があります。

一方、仮想通貨の多くはブロックチェーン技術を活用することで、公的な発行主体(中央銀行など)や管理者の裏付けなしに流通します。

名称が似ている「電子通貨」はプリペイドカードに代表される電子マネー(suicaなど)のことで、
第三者機関のインフラを介して電子的に決済を可能にする決済サービスの一つです。
一般的な電子マネーは、自国の法定通貨を利用して電子的に決済を行うために存在しています。
第三者機関を通さずブロックチェーン上で取引が行われる仮想通貨とは全く別物です。

日本における仮想通貨の定義

2017年4月に施行された改正資金決済法により、
「仮想通貨」の法的な定義が明確化され、円などの各国の法定通貨との売買に関するルールが定められました。

「資金決済に関する法律(資金決済法)」第二条
5.この法律において「仮想通貨」とは、次に掲げるものをいう。
一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値(電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。)であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

 

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仮想通貨のメリットとは?

仮想通貨のメリットとは?

仮想通貨には、法定通貨を使う以上のメリットがあります。
具体的には、以下の4つが挙げられます。

手数料が安い

法定通貨などの現金を使った金融システムは、
ATMや金庫などの設備が必要です。

そのため、人件費や設備保守代などで多額の費用が掛かっているため
各種手数料が割高になりますが、仮想通貨はそういった設備は必要なく
人件費も掛からないため手数料を格段に安くすることができます。

例えば銀行で海外送金を行いたいという場合、
2500〜4000円程度の手数料がかかってしまいますが、
仮想通貨の場合はどこに送っても数百円の手数料で送金が行えます。

送金が高速

たった数十分で送金できるのも、仮想通貨の魅力です。

銀行振込の場合、時間帯によって翌日の着金になることがありますが、
仮想通貨は相手先に直接送金するため、仮想通貨では数十分で送ることができます。

しかし、ここには少し問題点があり、
送金の数(取引量)が多くなると送金リクエストの渋滞が起こり、
送金の遅延と手数料が高くなってしまいます。

一番使われている仮想通貨ビットコインでは
この送金の渋滞問題が課題になっています。

しかし仮想通貨はデジタルの情報のため、アップデートを行うことができ、
この問題も徐々に解決されてきています。

市場としての未来性があり、資産が何倍にもなりえる

仮想通貨は市場規模が年々大きくなっており、その注目度も高まってきています。

ただ、日本での仮想通貨はまだ普及はしているとは言えない状況です。

しかし、今後2020年にオリンピックが開催されるのを機に、
日本ではキャッシュレス決済化を進めており、
電子マネーだけではなく、仮想通貨の利用箇所も増えると考えられます。

そうした将来性を見据えて、今の段階から仮想通貨を理解しておくことが重要です。

万国共通で使うことができる

仮想通貨は、日本でも少しではありますが、
ビットコインなどで決済できるお店が増えてきました。
同様に海外に行った時でもビットコイン決済ができるところであれば、
ビットコインを使って支払いをすることができます。

このようにどこの国でも共通して使うことができるというのも大きなメリットです。

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仮想通貨のデメリットとは?

仮想通貨のデメリットとは?
メリットが多い仮想通貨ですが、もちろんデメリットもあります。
仮想通貨特有のデメリットについて詳しく解説します。

ハッキングや紛失などの可能性がある

持っている仮想通貨はブロックチェーン上で管理されています。
デジタルの情報のため、現金と同じように盗難や紛失の可能性があります。

仮想通貨の場合は、ハッキングなどで盗難されることが多いです。
最近では大手の取引所であるBINANCEやコインチェックなどでハッキングによって
数百億円の仮想通貨がハッキングによって盗難されました。

また仮想通貨取引所が預けていた資金を持ち逃げしたり突如として閉鎖なども起こっています。

ではどのようにして回避するのかということですが、
ハッキングなどに対してはコールドウォレットと呼ばれる、
インターネットと完全に切り離されたウォレットに仮想通貨を移し、
管理しておくことがハッキングに対しては一番安全です。

ただ、そのコールドウォレットはUSBや専用端末を使うので、
その端末などを現実の盗難や紛失などをしないように気を付けなければいけません。

ハッキングなどは頻繁に起こることではありませんが、
現実で財布を盗まれたというのと同じように、リスクがあることは同じです。

価格の変動で損をすることもある

仮想通貨は投資などの目的で使われることが多くなっており、
そのため変動が大きくなることが多数あります。

株式などでも急激に価格が変動することはありますが、
仮想通貨の場合、その価格の変動が投資家の気分などによって変わることが多いといわれているため、
顕著に価格の変動に反映されます。

このようにデメリットも大きくありますが、
現在ではFacebookなども独自の仮想通貨を発表しており、
これからさらに利用者が多くなっていくと思います。

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最後に

最後までお読みいただきありがとうございました。

今回は仮想通貨のメリット、デメリットについて詳しく解説しました。
次回はさらに掘り下げてブロックチェーンの仕組みや
仮想通貨が取引される仕組みなどを解説していきますので、お楽しみに!

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